商品分類

単位型と追加型

1. 単位型・・・一度設定されると、その後は買い付けが出来ない商品。毎月設定されるものと、 そのとき限りの設定のふた通りがあります。後者をスポット商品という場合もあります。
   
   
2. 追加型・・・いつでも、売買が出来る商品。オープン投信とも言います。中国ファンドやＭＭＦも ここに分類されます。
   
   

株式投資信託と公社債投資信託

1. 株式投資信託・・・主に株式へ投資します。
   
   
2. 公社債投資信託・・・主に公社債へ投資します。(転換社債を含みます)しかし、株式は買えません。
   
   

種類

1. 国内株式型・・・主に国内の株式に投資されます。ほとんどのファンドは100％まで、 株式への投資が可能です。ただ実際には、解約への対応のため、70〜80％程度の組入比率となることが多いようです。

   • 一般型・・・国内の株式であれば投資対象に制限がありません。投資対象を絞ることはリスクを高めることにつながります。そういう意味では、国内株式型の中では一番リスクが小さいと言えるのではないでしょうか。システム的に運用する商品でないならば、運用担当者の能力次第では、それなりのパフォーマンスが得られるでしょう。(あくまでも、インデックスと比べてですが・・・。)

   • 大型株型・・・上場株式数２億株以上の銘柄を対象としております。欧米では、 時価総額で判断するのですが、日本は上場株式数(または発行済み株式数)で、大型株か 小型株を判断することが多いですね。値段の高い株の中にはTOPIXへの影響が大きくても 小型株に分類され、この分類のファンドでは買えないこともあります。大型株は金融緩和 局面でのパフォーマンスに優れます。このタイプのファンドを買うのは、今後２〜３年は 金利が低下する、または金利が低位で安定するだろうと思われるときでしょう。ただ、 成長性には欠ける銘柄が多いので、びっくりするような値上がりが得られることは少ないです。

   • 中小型株型・・・上場株式数２億株未満の株を対象とします。
   • 店頭株型・・・店頭登録株に投資します。店頭株型、中小型株型両方に言えることですが、 こういった、発行済み株式数の少ない銘柄は景気回復局面でのパフォーマンスに優れます。また成長性の高い銘柄も 多いので、運用担当者の腕で、パフォーマンスに差が付くことも多いようです。ただ、玉石混淆ですから リスクも高いです。倒産リスクを避けるために分散投資が行われているわけですが、 流動性リスクは避けようがないため、運用担当者は解約に対応するためには、どの程度の比率を組み入れるかに頭を悩まします。解約に対応するだけの株式を一度に市場で売却するのは困難と 考えられるときには、解約が制限されることもあります。

   • 特定産業型(追加型の場合は業種別選択型)・・・公共株、マルチメディア関連、インターネット関連等、特定の業種や、テーマに基づいて投資します。お客様の反応が良いことが多いことや、販売説明がしやすい(今、こうこうこういう理由で、こういった業種の将来性が期待できるから、こういったファンドを 設定しました。と言う説明)事から、証券会社は、この手のファンドを設定したがりますが、 良いパフォーマンスを上げることはまずないでしょう。 株式市場でテーマとして取り上げられたときには、株式はそれなりの値段になっています。 (これを、織り込んでいるという)。また、実際に業績として実現してくるのは相当な年月(ファンドの信託期間より、ず〜っと長い期間)が必要です。こういうファンドを設定するべきではないというのが私の持論でもあります。

   • ミリオン型(追加型のみ)・・・言わずとしれたミリオンです。と言っても知らない人も多いかな？ 給与天引き型で、毎月一定の額を買い付けます。その結果買いコストが安くなります。(一定額ですから、株価が高くなれば買い付ける株数は減りますし、株価が安くなれば買い付ける株数は増えます。これを ドルコスト平均法と言います。)　長期的な資産の運用と、資産形成を考えるのであれば、良い商品ではないでしょうか。投資対象はほとんどが日経平均225かTOPIXとなっているようです。
     
     
2. 国際株式型・・・国際分散投資の時代です。ここに分類される商品の購入は時代の要請ではないでしょうか。ただし、為替のリスクがあります。為替のヘッジがどういう形で行われるのかはきちんと確認しましょう。ヘッジするとしたら、その国と日本との金利差分だけコストがかかります。ヘッジしないとしたら、円高になったときには、値下がりします。それと、人気のない国へ投資するファンドでは純資産が極端に少ない場合があります。純資産が少ないと分散投資をするのに限界があります。追加型の場合は現在の純資産を確認してから買い付けを行うことをお奨めします。(50億〜100億の純資産のファンドであれば問題はないでしょう。)　また、国によっては、株式の受け渡しをするのに日本よりも日数がかかる場合があります。その結果として、解約への対応から組入比率が低くなりますので、投資対象国の株式の上昇率ほどは、ファンドが上昇しないと言ったこともままあります。ただ、発展途上国の株式は それ以上に成長性への期待がありますので、日本の株式へ投資するよりは大きなリターンが 期待できるのではないでしょうか。

   • 一般型・・・投資する国への制限がありません。その分だけ、特定国へ投資する ファンドよりはリスクが少ないと言えます。

   • 北米型・・・アメリカ、カナダへ投資します。ほとんどが、米国への投資を行うファンドでしょう。ここで注意して欲しいのは、投資対象として、�@ＮＹ上場銘柄、�AＮＡＳＤＡＱ銘柄、のいずれに投資するファンドなのかということです。"ファンドの概要"または、"運用の基本方針"に、比較対象となるインデックス、またはどういった類の銘柄に投資するかが書かれてあるはずです。そこをじっくり読んで下さい。ＮＹダウ30種、Ｓ＆Ｐ500、ＮＡＳＤＡＱ指数では、その動きは全然違ってきます。 また、�@キャピタルゲイン、�Aインカムゲイン、いずれを狙うファンドなのかということも重要です。日本株と違い米国市場では、配当利回りが長期債並、またはそれ以上という銘柄もたくさんあります。ただ、そういう銘柄へ投資したファンドは、当然ながら、ＮＹダウが上昇したからと言って 同じようには上昇しません。どちらかというと、米債の動きに近くなるのではないでしょうか。

   • アジア・オセアニア型・・・日本を除く、アジア、オセアニアの株式へ投資します。93年から94年にかけて、大幅に純資産を増やしました。これには、アジア株が活況だった事によるものの他に もう一つ理由があります。

   • 欧州型・・・イギリス、フランス、ドイツ、等々ヨーロッパの株式に投資します。 将来の成長性に期待できる国は少ないですし、あえて投資する必要はないと思います。(しかし、イギリスの株式は高値をどんどん更新してますねぇ・・・。)

   • 中南米型
   • アフリカ型・・・この二つは良く分かりません。コメントは差し控えていただきます。m(__)m
     
     
3. バランス型・・・国内株式、海外株式を問わず、株式の上限が70％未満と制限されます。 マル優適格にするために、こう言ったファンドがあるわけですが、この手のファンドを買うくらいなら、 あなたの資産の７割を株式の組入れに制限がないファンドの購入に当て、残り３割で中国ファンドかＭＭＦを購入した方がよろしいかと思います。
   
   
4. 転換社債型・・・株式の組入れ上限は30％以下となります。ただし、株式の購入は転換社債を購入後 株式へ転換した場合に限ると言うファンドと、直接株式を購入できる場合のふた通りありますので、 注意を要します。直接株式を購入出来るファンドの場合、運用担当者は株式の方を好みます。 その結果、株式の比率が20％〜25％まで、高まることもあり得ますので、株式の変動による リスクは高まります。また、投資対象が、�@低乖離銘柄なのか、�A好終利銘柄なのか、によってパフォーマンスは大きく違ってきます。
   
   
5. インデックス型・・・インデックスに連動する運用成果を目指します。ポートフォリオをインデックスと全く同じように構成出来たとしても、信託報酬や売買コストがかかることから、基準価額はインデックスに連動はしません。そう言う意味では、インデックスファンドは、確実にインデックスに負けるファンドでもあります。また、時価総額を基に算出するインデックスの場合、全く同じ比率で ポートフォリオを構成する事自体が、限られた資金では非常に難しいといえます。 ですから、インデックスファンドといえども、どこの運用会社で購入しても同じと言うわけではありません。各運用会社毎に、如何にインデックスの動きに連動させるかがノウハウとなっているのです。 また、解約に対応するため、一部の資産は先物に投資されています。これは、日々の値動きを みると、連動性を低める要因になっています。

   • 日経225連動型・・・銘柄数が限られていること、等株数の投資でポートフォリオが構成されることから、比較的連動させやすいインデックスです。ただし、流動性の異常に少ない銘柄が何銘柄か含まれているため、これをどう扱うかが、各運用会社によって異なります。運用報告書で確認してみて下さい。化学株、食品株のように歴史の古い会社が多いこと、値傘株の影響を受けやすい事がインデックスの特徴です。

   • TOPIX連動型・・・東証一部上場銘柄を時価総額比を同じようにポートフォリオを組むのはまず、 不可能です。その理由は�@単位株制度のため、最低でも1,000株を購入しなくてはならない。�A地方銀行株のように時価総額は大きいが、流動性は非常に低い銘柄を必要銘柄数確保することが難しい。等があげられるでしょう。ただ、純資産が大きいほど連動性を高めるには有利であることは確かです。 金融株の比率が高いこと、小型株の比率が高いことがインデックスの特徴です。

   • 日経300連動型・・・大蔵省のきもいりで始まったインデックスですが、あまり人気はないようです。流動性の高い銘柄を中心に組まれていること、銘柄数が300銘柄と限られていることから、 比較的連動させやすいインデックスです。大型株の比率が高いこと、銀行株の比率が高いことがインデックスの特徴です。

   • その他のインデックス連動型・・・オプション25(名古屋証券取引所で計算されている 大型株中心のインデックス)、ＩＳＥ50(ロンドン証券取引所で計算されている大型株中心のインデックス)等があります。
     
     
6. 業種別インデックス型(追加型のみ)・・・日経業種別指数、東証業種別指数等に連動する成果を目指します。投資信託は一銘柄当たり最高10％までしか組み入れられないことになっていることから 、対象銘柄数の少ないインデックスでは、10％を越えてしまう可能性があります。そのため、 業種を２種類以上合わせて、１ファンドにしてしまうことが多いようです。業種を絞っていることから 値動きは大きく、儲けるチャンスも多いのではないでしょうか。 ただ、購入する前に運用報告書で買付銘柄を確認しておくことをお奨めいたします。同じ業種でも 日経業種別指数と、東証業種別指数では、組入れ銘柄が大きく異なります。

   • 建設・不動産株型
   • 医薬品・食品株型
   • 化学・繊維・紙パルプ株型
   • 石油・非鉄株型
   • 鉄鋼・造船株型
   • 電気・精密株型
   • 自動車・機械株型
   • 商業株型
   • 金融株型
   • 公益株型
     
     
7. 派生商品型・・・今はやりの、ダブルトレンド(純資産の２倍の建玉の先物を買い付ける)や、ベア型ファンド(純資産と同じ額の先物を売り建てる)等です。派生商品をヘッジ目的以外に用いると書かれています。これは逆に言うと、ここに分類されないファンドは派生商品をヘッジ目的のためだけに利用すると言うことでもあります。ヘッジ目的のみの利用と言うことは、先物、オプションの建玉が買付の場合は、余裕金の範囲内、売付の場合は保有有価証券の時価の範囲内ということです。つまり、下げ相場では、うまくいっても、基準価額を下げないようにするだけで、下げ相場で基準価額を上げることは不可能という事です。(理論上はβ値を低くして、売りヘッジをすれば、下げ相場で基準価額を上げることは可能なのですが・・・。)
   
   
8. 限定追加型(追加型のみ)・・・一定期間以後は買付が不可能になるファンド。追加型投資信託といえどもほとんどのファンドに信託期間が存在します。そうすると、償還日の前日に買付を行う場合もあり得ます。そこで、これを避けるために、一定期間以後は買付を行えないようにしているファンドもあります。これを限定追加型と言います。償還延長が相次いだ時期、追加型は償還延長ではなく信託期間の更新を したのですが、限定追加型は、単位型と同様とみなされ、償還延長を行いました。
   
   

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