#2-7 地上波のデジタル化

デジタル化による放送の高度化

1. 多チャンネル化
   現状の技術を使えば、地上波のチャンネル数は３倍になる。
   
2. 高品質化・高機能化
   現行の地上放送と同じ周波数（６MHz)でデジタルHDTV放送が可能になる。また、マルティアングル、ペアレンタルロック機能、電子番組案内も可能に。
   
3. コストの低下
   トランスポンダの分割使用により、１チャンネル当たりの伝送コストの低減。バーチャルスタヂオ、ノンリニア編集機器等により、特殊撮影の製作コストが低減する。
   
4. 周波数資源の有効利用
   現行のアナログ方式による地上放送では、中継を行うために複数の周波数を利用することが必要であるが、放送方式をデジタル化し、単一周波数中継技術（SFN）を用いることによって、中継局の周波数も親局と同一の周波数を利用することが可能になる。
   
5. 通信ネットワークとの融合による双方向機能の付加。
   などが考えられる。
   

関連機器の動向

1. 受信機（いわゆるみなさんのうちにあるTV)。
   既に、マイクロソフト、コンパック、インテル連合がこの市場を狙って、参入を表明。おいしいってことか。
   デジタル化によってパソコンとの親和性が高まるため、PCメーカー側の気持ち分かるが、PCとTVを融合する必要性はそんなに感じられない。それはさておき、既にデジタルTV受信機の開発は98年のクリスマス商戦投入を目指して、始まっている。いまのところデジタルTVの心臓部であるコアチップの開発はルーセント・三菱電機連合のみが製品化に成功している模様である。米国三菱電機がこのチップを使いデジタルTVを発表した。
   
2. 編集機器（テレビ局にある番組作成用グッズ）。
   キー局のデジタル化はほぼ終了している。ただ、VTRを使ったリニア編集からHDDを使ったノンリニア編集への移行も考えられるため、今までのソニーのシェアは低下していくのは必死だろう。この分野では米国のアビット社が強い。
   
3. 送出機器（電波を送り出す部分）。
   この分野はなんといってもNECである。国内のシェアは50%くらい？か。次ぎは日立電子。ただ、どちらの会社も売上に占める構成比は低い。
   地上波デジタル関連ではソニーがシンボルストックになるだろう（松下もと言いたいところだが、世襲はいかんよな。店頭公開企業ならまだしも売上８兆円の大会社でそれはないだろう）。放送業界の設備投資関連銘柄群ははっきりいってあまり妙味はないだろう。やはり受信機の買い替えに伴い動きの中から銘柄を選別していくことになるだろう。
   私としては、今のアナログテレビ（デジタル放送になると受信できない）で結構満足しているのだが。そういう方は結構多いのでは。周波数の有効利用について、異議を唱える気はないが、何かしっくりこない部分が残るのである。